◆日 時： 2026 年 5 月 20 日(水） 15:00～16:30
◆会 場： （学）産業能率大学 西日本事業部 会議室
大阪市北区小松原町2-4 大阪富国生命ビル4 階
（大阪メトロ 東梅田駅 徒歩5 分）
◆講 師： 藤村 俊夫（ふじむら としお）工学博士・SAM 名古屋支部会員
Touson 自動車戦略研究所代表、自動車・環境技術戦略アナリスト
◆経 歴： 1980 年 トヨタ自動車工業(現トヨタ自動車)入社、本社技術部にて新エンジンの開発推進、エンジンのシステム部品設計、パワートレーン戦略策定などに従事。
2011 年 愛知工業大学に転出し、工学部機械学科教授として自動車工学関連の講義を担当。海外部門で営業、事業、商品企画、マーケティングなどを担当。
2018 年4 月京都市へ転居と同時に同大学工学部客員教授となり、Touson自動車戦略研究所を立ち上げ、自動車関連企業数社の顧問をはじめ、コンサルティング、執筆・講演活動を行う。
著書に『EV シフトの危険な未来 2022 年4 月発刊』、『カーボンニュートラルを実現する自動車・エネルギー産業のあるべき「経営・開発」2022 年9 月発刊』(共に日経BP)などがある。
◆テーマ： 2030 年以降自動車産業が生き残るためのシナリオとは
◆講演要旨： 自動車業界では，米国テスラや中国BYD などのEV 振興メーカ—および各国政府からの誘導によりEV シフトが進んできました。しかし、本来CO2 削減の救世主と思われていたEV が実は救世主にはなり得ない上、当面は顧客に多くの負担を強いる製品であることが表面化しています。その結果、ここ数年拡大してきたEV の販売は、補助金の廃止などに伴い鈍化しています。
世界では約15 億台の車が走行し約70 億トンものCO2 を排出しています。これは総排出量の20％に相当します。各国の自動車メーカや政府がCO2 削減努力を怠り2030 年までにCO2 削減目標(019 年比で2030 年までに48％削減)を達成できなければ、自動車を製造することも走行することも難しくなります。講演では、各国の規制動向、メーカの技術戦略、現在の電動車の販売動向について説明し、最後に保有車（新車と既販車）のCO2 削減目標達成に向けた道筋（シナリオ）について解説します。
◆会 費： 正会員 1,000 円 / ビジター 2,000 円
◆出欠の有無：2026 年5 月18 日(月)までに下記 事務局にご連絡をお願いします。
【事務局】大阪市北区小松原町2-4 大阪富国生命ビル4階
学校法人 産業能率大学 総合研究所 SAM大阪事務局（代表:渡邊）
e-Mail：sanno-west@hj.sanno.ac.jp TEL：06-6315-0333